ご挨拶
医療の質・安全学会理事長 高久 史麿
日本医師会会長 横倉 義武
日本歯科医師会会長 大久保満男
日本看護協会会長 坂本 すが
日本臨床工学技士会会長 川崎 忠行
“10万人の命を救え”キャンペーンからのビデオメッセージ
Ｄ．バーウイック（米国医療の質改善研究所ＣＥＯ）
日本語字幕付き（17分） 日本語字幕付き短縮版 （5分）
医療安全全国共同行動に寄せて |
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医療安全全国共同行動“いのちをまもるパートナーズ”（日本版100K キャンペーン）が本年の5 月17 日に東京で開催されるキックオフ・フォーラムを契機としてスタートすることとなった．この共同行動は，医療の質・安全学会，日本病院団体協議会，日本医師会，日本看護協会，日本臨床工学技士会が呼びかけ団体となり，3,000 以上の病院の登録，30 カ所以上の推進拠点，30 万件以上の有害事象件数の低減，1 万人以上の入院死亡者数の減少を目指すキャンペーン事業で，２年間の実施期間を予定している．この運動に実際に参加していただくのは勿論各病院であるが，その企画の中心となるのは医療の質・安全学会である．本年5 月から2 年間をキャンペーン期間として定めているが，このような運動は我が国において恒常的に行われるべきであり，このキャンペーンを契機として我が国の医療界挙げて今回のような全国的な医療安全に恒常的に取り組むようになることを期待している．また，医療の質・安全学会はこの運動の企画を学会の日常活動として今後続けるべきであると考えている．学会員の方々の積極的なご参加を強く期待している．
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ご挨拶 |
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2008年5月に医療安全全国共同行動が開始されてから約4年が経ちました。2011年は震災のため共同行動の活動も思うに任せない状況となりましたが、その中でも日本全国の多くの医療関係者のご尽力により、地域交流の機会と態勢は着実に構築されて参りました。あらゆる医療関係者が職種や立場の枠を超え一致団結し、また患者・市民も一緒になって、医療安全という同じ方向を目指して活動してきたことは、極めて有意義なことと心より敬意を表します。
日本医師会では会内の「医療安全対策委員会」が中心となり、医療安全全国共同行動と呼応して、有床・無床のすべての診療所において実行可能かつ、重点的に取り組むべき9項目の事故予防対策を「医療事故削減戦略システム」という冊子にまとめ、2010年3月に全会員へ配布いたしました。同委員会では、この内容を1人でも多くの医療関係者に広め、現場で実践していただくための取り組みを継続し、その結果を2012年3月に「医療安全の推進と新しい展開について」という報告書としてまとめました。この中では地域の医師会と共同行動との連携により実施したフォーラムの意義、重要性についても触れられています。
医療安全全国共同行動2nd Stageは2013年3月まで続きます。震災からの再生復興に向けてという意味においても、医療安全全国共同行動の継続的な活動が果たす役割は大きいものと期待いたします。日本医師会としましても、共同行動の輪が更に広がることを祈念し、引き続き呼びかけ団体としてこの活動に参画して参ります。
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医療安全全国共同行動への参加にあたって |
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医療安全対策は、国民の医療に対する信頼を確保するために非常に重要なことであり、われわれ医療従事者が担う役割や社会的責任は近年特に大きくなっています。
日本歯科医師会は、平成18年10月より「歯科診療所は、国民の視点にたって歯科医療の質の向上と安全確保をめざし、安全で安心、信頼される歯科医療サービスを提供できるように務めること」を理念として、歯科医療安全対策ネットワーク事業を実施し、歯科診療所での医療事故の発生予防、発生時対応、再発防止対策を講じるために、医療事故の事例について収集・集計分析等を行い、歯科医療安全の推進に取り組んでいます。
本会は共同行動の主旨である「医療に従事するすべての職種の人々、病院、病院団体、専門職能団体、学会他さまざまな医療団体が、安全な医療を実現するために職場や立場を超え一丸となって医療安全対策の実施と普及に取り組む」に賛同し、この度、呼びかけ団体として参加いたしました。
この共同行動が、安全・安心で良質な医療提供の一層の充実に資することを祈念し、本会は呼びかけ団体として務めてまいる所存です。
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医療安全全国共同行動に寄せて |
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2008年5月の医療安全全国共同行動のキックオフから、はや4年。この共同行動が全国に広がり、年々参加病院が増えていることを、呼びかけ団体として嬉しく思います。また、活動の推進にご尽力・ご支援いただいている病院団体や専門職能団体、諸学会、患者団体など多くの皆様に、感謝申し上げます。
超少子・高齢社会や疾病構造の変化、医療の複雑化、医療ニーズの多様化など、医療を取り巻く環境は変化しています。これらに対峙するためのキーワードは機能分化と連携であり、各医療職が専門性と主体性をさらに発揮し、チーム医療を推進することが求められています。そのためには、医療にかかわるすべての人々が、立場や職種の壁を超えて連携し、医療の質向上と安全の確保に取り組むことが必要です。
これまで本会は、リスクマネジメントガイドラインの発行、3,500名を超える医療安全管理者の養成、医療安全管理者等を対象にした地域における医療安全ネットワークの構築を推進してまいりました。多くの看護職が医療安全推進活動に取り組み、力を発揮することは、より安全で安心な医療・看護を国民に提供するために大切なことです。この共同行動が、看護職と医療にかかわるすべての人々の連携をますます推進し、病院などの組織の枠を越えた活動やチーム医療推進の場となることを期待します。
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医療安全全国共同行動の発足にあたって |
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医療事故が社会問題化され，全ての国民の大きな関心事であることは周知のことであり，安全に安心して受けられる医療の確立は医療を受ける側のみならず医療を提供する側，双方の望みでもあります．この度，医療の質・安全学会より医療安全全国共同行動の提案を頂き，人工呼吸器等の医療機器の専門医療職の団体として提案趣旨に賛同して参画させて頂くこととなりました．現代医療は各医療関係職種においてや同一職種においても専門分化が著しい一方で，それらの専門職間の適正な連携については，チーム医療という概念は構築されてはいるものの実践面においては充分とは言えません．この多様化・高度化する医療への対応の一つとして専門職から構成されるチーム医療が医療の質と安全確保につながるものと考えます．この観点から，各医療関係職種団体等が共同して安全キャンペーンを行うことは医療安全に大きく貢献するものと確信致します．
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12/05/15
